リアルすぎる神奈川塾講師の転職口コミブログ!

40代なかばまでに4回転職を成功させた現在は、地方の中堅学習塾に勤務しているSarutahikoによるブログです。どうして4回も転職したのか、いかにして180万円の年収を550万円にまでアップさせたのか?塾業界への転職をご検討中のみなさんに勇気と有益な情報を提供できれば幸いです。また、塾業界で力を発揮したい皆様におすすめの求人情報、転職サイト等も紹介しています。

東証一部上場 学習塾STEPの社員、平均勤続年数は長いのか、短いのか? 

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あなたはご存知ですか?一部上場企業の学習塾が何社くらいあるのか・・。神奈川の東証一部上場企業としてはSTEPが有名ですね。神奈川学習塾の雄、STEPが上場企業のなかでどの位の位置づけにあるのか興味ありませんか?ちょっと、その内容を見ていきましょう!

 

〈参考サイト〉業界動向search.com:http://gyokai-search.com/4-kyoiku-uriage.htm

 

 

意外と多い学習塾の上場企業

 

学習塾・予備校業界の市場規模は約9000億円で、コンビニ業界の6分の1程度ですが上場企業は28社存在します。最近ではM&Aも盛んに行われており、業界の再編が進んでいます。売上上位10社で全体の20%を占めていますから、大手が強い傾向にあると言えるでしょう。

 

教育業界の売上高とシェアランキング平成26年3月)

 

〈教育業界 対象企業一覧〉

 

ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、ヒューマンホールディングス、栄光ホールディングス、ナガセ、TAC、リソー教育、早稲田アカデミー、市進ホールディングス、JPホールディングス、明光ネットワークジャパン、東京個別指導学院、ウィザス、秀英予備校、京進、成学社、ステップ、サクセスホールディングス、学究社、ジェイエスエス、進学会、城南進学研究社、幼児活動研究会、クリップコーポレーション、昴、ビジネス・ブレークスルー、レアジョブ、エス・サイエンスの計28社

 

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売上は1位のベネッセが独走していますね。10位のJPホールディングスは前年比売上高で+14.6%の増加、3位のヒューマンHDは前年比+8.8%の増加、2位の学研HDは売上高前年比+7.7%の増加となっています。

 

学習塾の上場企業、平均勤続年数は長いのか、短いのか? 

 

 学習塾業界の平均年齢が約36歳からも分かるように、離職の多い業界とも言えます。勤務時間帯が遅い為、結婚してから女性が続けていくには非常にハードルが高い点や、上場企業以外は育児休暇などの制度を持たない勤務先がほとんどだという点も、平均年齢を下げている理由と推測されます。

 

 また、非常に競争の激しい業界なので業績のプレッシャーや、保護者からのクレームなど精神的なプレッシャーなどから退職するケースもあります。塾講師はやりがいと誇りを持って取り組まなければ、続ける事が難しい職種と言えるかもしれません。

 

平均勤続年数の長い企業をランキング形式でまとめました(平成26年3月)

 

〈教育業界 対象企業一覧〉

 

ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、ヒューマンホールディングス、栄光ホールディングス、ナガセ、TAC、リソー教育、早稲田アカデミー、市進ホールディングス、JPホールディングス、明光ネットワークジャパン、東京個別指導学院、ウィザス、秀英予備校、京進、成学社、ステップ、サクセスホールディングス、学究社、ジェイエスエス、進学会、城南進学研究社、幼児活動研究会、クリップコーポレーション、昴、ビジネス・ブレークスルー、レアジョブ、エス・サイエンスの計28社

 

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40代の塾講師に求められる事

 

40代の塾講師はその教室にとって、最も経験が長い講師という場合が多いはずです。必然的に新入社員や新人講師の指導をする立場になってきます。その為、自分の経験や技能を後輩に指導できる能力を求められます。

 

また、保護者も自分よりも年齢が下になるケースが多く、子供の進路に関するアドバイスだけでなく、子育てのアドバイスまで求められる場合もあります。経験が長い講師という立場になる為、経験や技能を後輩に指導できる能力を求められます。

 

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40代の塾講師が考えておくべき事

 

 40代において塾業界で働いている人は、ほとんどその塾の中心的な存在です。講師としても一流で実績があり、会社でも指導的立場を任せられる事が多いです。多くはそのまま定年まで勤め上げる場合が多いですが、中にはスカウトで別の塾に移ったり、独立したりする事も多い年代と言えます。別の塾からすれば即戦力を教育投資なしに雇えるのですから、この上ないターゲットです。

 

 もし、40代で学習塾業界への転職を考えるのであれば、講師というよりもマネジャーとして管理職として入社するケースが多い傾向にあります。いずれにせよ40代からの塾講師への転職はあまり多くはないと言えます。

 

40代塾講師の待遇

 

 40代の塾講師の人数は少なくなってきます。これは平均年齢が36歳と若いことからも証明されています。つまり、40代で塾講師を続けている人は、その塾でそれなりの実績をもっていると言えます。ですから年収も20代、30代と比べれば高くなりますが、別の業界と比較すると決して高いとは言い難いです。

 

 

総括

 

学研ホールディングス、市進ホールディングス、エス・サイエンスは勤続年数は15年超。首位の学研は平均勤続年数が18.9年。すばらしいですね。

 

一方、STEPは8.3年となっております。他社と比較して、40代以上の社員の数は多いほうですが、近年は若手の採用で社内の新陳代謝の活性化をはかっています。以前のような良い意味でオジサン臭のするSTEPはもうなくなってしまうのでしょうか?

 

40代以上になったとき、塾講師は1年1年が勝負になってくると思います。体力も落ちてきますし、生徒との距離も離れてくる・・。

 

そのため、若い講師を採用し、新陳代謝をよくしたいと考えるのが、塾業界では一般的です。経験値のある40代以上の塾講師はマネジメント側にいないと、会社における居場所がなくなりつつあるかもしれません。

 

関連:大手学習塾にしがみつかない生き方 40代塾講師の決断編はコチラ↓

 

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ただ、こんな風潮に私はNOと言いたい!

 

2017年は新卒超勝ち組モード突入で、超売り手市場。新卒無双状態でした。家庭や住宅ローンを抱える40代以上の塾講師とくらべ、会社へのロイヤリティーはかなり薄いと考えます。

 

さとり世代、コスパ志向の若者が塾業界の内情をTwitterやSNSで「見える化」する可能性もあり、業界の環境改善が迫られると考えます。

 

獲得した新卒や若い世代ばかりに目がいき、会社をこれまで支えた40代以上を大切にする制度設計をしないと、思ったより若手が集まらない、想像以上に若手社員が会社を去っていく、という状況に陥った場合、人手不足はさらに加速するかもしれません・・

 

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